独身では生命保険はいらない？最低限入っておくべき保険と選び方

生命保険には婚姻関係の有無にかかわらず、病気やケガ、万一の場合に備えられるメリットがあります。ここでは、独身者に生命保険がいらないと言われる理由、独身者が備えるべきリスクについてチェックしましょう。

生命保険がいらないと言われる理由

独身者に生命保険がいらないと言われる理由として、万一のときにお金を遺しておく必要がある配偶者や子どもがいないことがあげられます。
既婚者の場合は亡くなった後、配偶者や子どもの生活費や住居費、教育費などを考えると、家族構成や貯蓄に応じた生命保険が必要です。

ただ、独身者であっても、生命保険に加入することで、自分の葬儀費用などを準備できるだけでなく、両親や兄弟の生活を支え、お金を遺すことができます。離婚した子どもの養育費を支払う必要がある方もいるでしょう。

また、生命保険は、老後資金の準備に活用することもできます。たとえば、養老保険は、万一の場合に備えながら、満期になると死亡保険金と同額の満期保険金を受け取ることができますので、リスクに備えながら老後資金を準備できます。

独身者が備えるべきリスク

独身者が備えるべきことは、心身の病気やケガなどでかかる治療費や、収入の減少です。
病気やケガで働けなくなるリスクは、誰にでもあります。配偶者に支えてもらうことが難しい独身者の場合、入院や治療期間が長期になると、共働き世帯と比べ、経済面や生活面に与える影響が大きくなることもあります。

とくに、基本的に傷病手当金を受け取ることができない自営業者のケースでは、収入が完全になくなってしまう可能性もあります。
傷病手当金が支給される場合でも、それまでの収入が維持できるわけではなく、直近12か月の標準報酬月額の2/3に相当する額になります^*1。

入院や治療が長期に及び支払いが多くなるほど、家計や貯蓄への影響は大きくなります。
もう1つのリスクとして、自身が亡くなった場合の必要資金を準備できない可能性があります。葬式やお墓にかかる費用のほか、親や兄弟に住まいや遺品の整理を頼むのであれば、それにかかる費用を遺すことも必要です。

^*1 全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3040/r139/

独身者が最低限入っておくべき保険

独身者が備えるべきリスクについて紹介しました。それらを踏まえ、独身の方が入っておいたほうがよい保険について解説します。

医療保険

1つ目は、病気になったときの治療費や入院費をカバーする医療保険です。
日本には公的医療制度がありますので、実際にかかった医療費の1～3割までの負担に抑えることができますし、高額療養制度によって、1か月にかかる医療費の自己負担額を一定金額に抑えられます^*2。

ただ、入院中の食事代や差額ベッド代、日用品など、公的医療制度でカバーできない費用もありますし、通院する際には交通費もかかります。
収入の減少に加え、こういった費用の負担が長く続くと、貯蓄の多くを取り崩さなければならない可能性もあります。

医療保険には、保険料が定額で一生涯保障が続く終身型や一定期間、年齢ごとに更新される定期型、女性固有の病気に備えられる保険などがあります。
保険を必要とする期間や保険料を比較しながら、医療保険を選ぶとよいでしょう。

がん保険

2つ目は、がんになった際の治療費や入院費、手術費をカバーするがん保険です。がん以外のあらゆる病気やケガに備えられる医療保険と異なり、がんに対する保障に特化したものです。
がんの治療は、入院や手術だけでなく、繰り返しの通院が必要になるなど高額になりやすく、保険で備える意味は大きいと言えます。

また、治療方法には、手術や抗がん剤治療のほか放射線治療や免疫療法があり、複数の選択肢から納得できる治療方法を選びやすくするためにもがん保険が必要です。
がん保険には、診断されたときに支払われる診断一時金のほか、がん治療のための手術したときに受け取れる手術給付金や抗がん剤治療や放射線治療を受けたときに受け取れるものがあります。

また、一般的に、医療保険は1回の入院に対する支払限度日数が定められていますが、がんで入院したときに受け取れる入院給付金の多くは無制限です。長期の入院や繰り返し入院する場合でも、入院日数分の給付金を受け取りやすくなっています。

就業不能保険・所得補償保険

3つ目として、病気やケガによって働けなくなったときに生活費などをカバーできる就業不能保険や所得補償保険をあげます。
保険会社が取り扱う就業不能保険は、契約時の収入に応じて月額10万～50万円などの保険金額を設定し、所定の就業不能状態が一定期間続く場合に、月払いや一時金で給付金を受け取ることができます。

一方、主に損害保険会社が取り扱う所得補償保険は、保険金額を契約前の所得金額の50％や70％などに設定でき、最長2年間補償されるものなどがあります。
就業不能保険と比べると短期間の就業不能状態をカバーする保険と言えます。保険料の負担や、就業できなくなった場合にどこまでの費用に備えるかを慎重に判断し、商品を選ぶことが大切です。

終身保険

4つ目は一生涯、死亡あるいは高度障害に備えられる終身保険です。
保険加入時から保険料が変わらず、亡くなった場合に、葬儀代や家族にお金を遺しやすい保険です。

終身保険は、毎月決められた日に保険料が引き落とされ、一定期間を超えると払込保険料以上の解約返戻金が受け取れる貯蓄性があります。払込期間を60歳や65歳などに設定することで、老後資金の準備として活用することも可能です。

また、生命保険金は、みなし相続財産として相続税の対象となりますが^*3、非課税枠が設けられているため^*4、税制上の優遇が期待できます。

定期保険(死亡保険)

定期保険(死亡保険)とは、保障が一定の期間内のみ有効になっており、契約期間内に被保険者が亡くなった場合に遺族（受取人）が保険金を受け取ることができる保険です。葬儀費用や遺された家族の生活費などに備えることができます。

定期保険には、70歳あるいは80歳までなどの保険期間を設定する全期型と5年～20年ごとに契約を更新する更新型があります。
更新型の場合、満期の際に保障内容の見直しが可能なため、年齢や貯蓄などに応じて保障内容を見直したい人にはおすすめです。

ただし、更新時は契約時より年齢が上がっているため、同じ保障内容で更新する場合でも、保険料はそれまでより高くなります。

また、定期保険は、終身保険のような貯蓄性はなく、支払った保険料は基本的に戻りませんが、その分終身保険よりも保険料の負担を抑えることができます。家計支出をできるだけ抑えながら、死亡保障を得たい場合にはおすすめの保険です。

^*2 厚生労働省「我が国の医療保険について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/iryouhoken01/index.html
^*3 国税庁「No.4105 相続税がかかる財産」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4105.htm
^*4 国税庁「No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4114.htm

独身者の生命保険の選び方

では、独身者の場合、どのように生命保険を選んでいくといいのでしょうか。
ここでは、年齢による違いと職業や貯蓄など、加入者の状況の違いから生命保険の選び方について解説します。

年齢によって考える

• 20代

20代は、死亡や大きな病気にかかるリスクが比較的小さいため、死亡保障よりも、さまざまな病気やケガに備えられる医療保険を中心に考えたほうがよいでしょう。
保険料は加入時の年齢で変わりますので、若い20代のうちに加入するほうが払込保険料の毎月の支払いを抑えやすくなります。
女性は20代でも乳がんに罹患する可能性が比較的高いことを考えると^*5、がん保険を検討するのも1つの選び方です。

• 30代

20代より収入や使えるお金が増える30代は、医療保険と合わせて就業不能保険を中心に据えて備えるとよいでしょう。
また、独身で一定程度の資金を貯蓄に回せるのであれば、運用実績に応じて保険金や解約返戻金が変動する変額保険を活用して、老後に資産を用意する方法もあります。
女性については、30代前半から乳がんの罹患率が増加し、45～49歳まで上昇が続く傾向が見られます^*6。30代を迎えた節目に、がん保険を積極的に検討してもよいでしょう。

• 40代

会社では役職がつくことも多く働き盛りの40代ですが、仕事上のストレスなども増え、病気などのリスクが上がる年代です。
なかには、住宅を購入し住宅ローンの返済を抱えている方もいるでしょう。万一の病気やケガに備え医療保険を検討し、働けなくなった場合の備えとして就業不能保険を検討するとよいでしょう。
また、40代は親の介護の経験をきっかけに老後について真剣に考え始める方が出てくる年代です。生命保険文化センターの調査では、40代から老後資金として個人年金保険を始める方が増える傾向にあることがわかります（既婚者も含めた世帯主年齢）^*7。

• 50代

50代になると収入が安定し、リタイアに向けた貯蓄の見通しを考える時期です。資金的に余裕があれば、一時払いの終身保険などで将来に備える選択肢もあります。
同時に、50代になると、男性のがんの罹患率の増加傾向が顕著になるなど病気のリスクも上がりますので、医療保険やがん保険でしっかりと備えることが必要です^*8。

• 60代

60代で両親がすでに他界している場合、葬儀費用などを準備できる程度の死亡保険で十分だと考えられます。
ただ、自分の相続で兄弟姉妹に相続税などの負担をかけたくなければ、相続対策資金を準備してもよいでしょう。
60代になると病気のリスクはかなり高くなります。病気になると医療保険への加入が難しくなりますので、医療保険に加入する際には、保障が一生続く、終身の医療保険が選択肢になります。

自身の状況によって考える

傷病手当金のない自営業者やフリーランスの場合、病気やケガで働けなくなった場合の収入をカバーする就業不能保険や所得補償保険を検討してみてはいかがでしょうか。
入院や治療費以外にも家賃や光熱費などの生活費はかかりますので、収入がない間の生活費を賄えるだけの給付額を考える必要があります。

また、貯蓄が少ない場合には、入院中の食事や日用品、通院の交通費などにも備えられるように、医療保険への加入を考えたほうがよいでしょう。
加えて、がん治療における重粒子線治療など先進医療の技術料は、多くの場合公的医療保険の対象外です（※）。納得できる治療に専念したい場合は、医療保険やがん保険に入ることが必要です。

（※）「先進医療に係る費用」は全額自己負担ですが、通常の治療と共通する部分（診察・検査・投薬・入院料など）の費用には健康保険が適用されます。

万一のときに両親にお金を残したい場合は、死亡保険を検討しましょう。

^*5 国立研究開発法人国立がん研究センター「がん種別統計情報 乳房」
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/cancer/14_breast.html#anchor1
^*6 国立研究開発法人国立がん研究センター「がん種別統計情報 乳房」
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/cancer/14_breast.html#anchor1
^*7 生命保険文化センター「2021年度生命保険に関する全国実態調査」P46
https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r3/2021honshi_all.pdf
^*8 厚生労働省「全国がん登録 罹患数・率 報告(令和2年)」
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001231386.pdf

独身だから生命保険がいらないわけではない

独身者と既婚者では、支える家族や生活費に違いはあるものの、独身だからといって生命保険がいらないわけではありません。自分自身が病気やケガで治療費や入院費がかかったり、働けなくなって収入が減ったりする不安があります。

また、少子高齢化が進む日本において、リタイア後の長い人生を考えると、自分の老後資金だけでなく、両親や兄弟姉妹の生活を支える状況も考えられます。
そのため、独身であっても、年齢や職業、家族の状況に応じたリスクを参考にしながら検討し、必要な保険商品を選ぶことが安心につながります。

ソナミラでは店舗もしくはオンラインで保険の無料相談を行っています。必要な保障内容は人ぞれぞれですし、将来の資金を貯蓄する方法はさまざまです。
今、独身の自分にどんな保険が必要か詳しく知りたいという方は、将来のライフプランも含めて相談が可能ですので、お気軽に問い合わせください。