独身者には生命保険は不要と思っていませんか？検討すべき保障は？
一般的に「社会人になったら、生命保険に入るものだ」と言われていた時代がありました。
しかし、最近では社会人になっても、独身者であれば生命保険は不要という考えが増えてきている様に感じます。
その理由の1つとしては、独身者に万一があったとしても、遺された家族は両親や兄弟のため、保障がなくても生活していけるからです。
1つの考え方としてそれは正解だと思いますが、生命保険と一口に言っても種類があり、万一の死亡に備えることだけが生命保険ではありません。
したがって、すべての独身者に生命保険は不要とは言い切れませんし、今後のライフプランの変化によっては、後々必要になることもあります。
そこで、独身者でも加入を検討すべき保障を順番にご紹介します。
医療保障
まずは、医療保障です。
医療保障は、入院に係る諸費用（入院準備や退院後の通院費、差額ベッド代）、の保障が主な目的で、その保険は医療保険と一般的に言われます。
そう聞くと、「私はまだ若いし、病気で入院することなんかないから大丈夫！」他には、「入院しても差額ベッド代は個室に入院した時に費用がかかるものだから、私は大部屋に入院するから大丈夫！」という声が聞こえてくることがあります。
しかし、病気に罹患するリスクは誰にでもあります。
「若い＝病気にならない」ということではありません。入院も、いつ入院するか事前に分かるものではありません。
急な入院となれば、その為に入用となるものも出てきます。それに加えて、かかる入院費用も退院時でなく、入院時や入院中に支払いが必要なこともあります。その為にも、医療保険が必要な独身者もいるかと思います。
大部屋についてもう少し踏み込んで考えてみましょう。
大部屋の最大のリスクは、プライバシーが確保されにくいことです。大部屋には男性・女性が入院されています。全員が同性とは限りません。
また多くの場合、ベッドとベッドを仕切っているのはカーテン1枚です。ご自身の体調が悪い中、術後で痛みがある中、その部屋でゆっくり過ごすことができるのか？ということを、ご自身に当てはめて考えてみて下さい。
最後に、万一、病気になってしまうと保険に加入できなくなるリスクもあります。
特に入院の保障については、加入のハードルが死亡保障に比べると高くなるので、健康なうちに医療保険の加入を検討する必要があります。
介護保障
介護保障と聞くと、多くの独身の若い方は、まだ介護を受ける年齢じゃないから…と思われるのではないでしょうか？
確かに、多くの独身の若い人にとって介護が必要になるのは、きっとかなり先の話になるでしょう。
ただ、介護保障の必要性を考える時に考慮しておかなければならない点が3つあります。
公的介護保険は年齢によって使うことができない
1つ目は、現時点での国の公的な介護制度で保障される条件を知っておくということです。
① 40歳未満の方
介護費用は全額自己負担となります。
② 40歳以上65歳未満の方
加齢に伴う16の特定疾病が原因により要介護状態になった場合のみ国の公的介護保険のサービスを受けることができます。
③ 65歳以上の方
要介護状態になった場合、国の公的介護保険のサービスを受けることができます。
注目すべきポイントは40歳未満の方は公的介護保険のサービスは受けられずに、全額自己負担となる点です。
そして、40歳から64歳の方についても、公的介護保険のサービスを受けるためには要介護状態に至る原因として、16の特定疾病に限定されています。
事故によって要介護状態になった場合は、公的介護保険のサービスは受けられません。健康保険のような自己負担3割で済むということではないのです。
介護保険に加入できない場合がある
2つ目は、介護保険も病気だと加入できないことがあるということです。
若いうちは介護の心配がないから、介護保険には加入しないという方も多いでしょう。しかし、本当にご自身が保険に入りたいタイミングでは病気になっていて加入できないケースもありえます。
要介護状態は長く続く可能性がある
3つ目は、介護状態は病気と異なり、介護が必要な状態が長く続くことです。
もし自分が車いす生活になったらと想像してみて下さい。現在の会社にそのまま勤務できますか？実家暮らしだとしたら、今のままで車いすの生活はできますか？交通手段はどうしますか？などなど。
一度要介護状態になってしまうと、その状態で何十年と生活していくことにもなります。また、これまで通り働けなくなったら収入が減少したり、家の改築が必要になる可能性もあります。
それらの費用を全額自己負担で…。貯蓄だけで足りるのか？ということも考えておきましょう。
就業不能保障
最近は、入院保障よりも就業不能保障を気にする方も多くなってきました。
その背景としては、入院も短期入院が多くなっていることや、入院していなくても働けない状態、在宅療養の増加によるものがあります。
医療保障は入院や通院時に支払われるいわゆる治療費の保障を目的としています。
ですから、療養期間が短期で、すぐに仕事に復帰できれば良いですが、療養期間が長くなると働けない期間も長くなり、医療保障では収入減少をカバーできません。
会社員や公務員は傷病手当金を受け取ることはできますが、その金額は標準報酬日額の3分の2となり、収入が少なくなる状況となります。
また、自営業者等は傷病手当金を受け取ることはできません。
更に、個人事業主や企業オーナーなどの雇用主の方については、ご自身が働けない状況になると会社の売り上げが減少し、報酬を受け取れなくなる可能性も出てきます。
その為、会社員よりも保険加入を検討する余地が高いと言えるでしょう。
入院費用と収入減少は関連するリスクなので、医療保障と就業不能保障はセットで検討しておきましょう。
死亡保障
独身者の場合、多くの方が不要だと考えるのが、この死亡保障です。その理由は、養っている家族がいないからです。
死亡保障は、あくまでも遺された家族の為に加入するという意味合いがとても強いものです。
そうすると、まずは「遺された家族の為」をどう捉えるのか？これがこの死亡保障の加入を検討するかどうかの判断に関わってきます。
1つの例として、自分が独身者で両親が健在である人の場合を考えてみましょう。
この状況だけ見れば、死亡保障は必要ないと考える人が大半です。
しかし、例えば、両親の健康状態が悪くなり、自分が亡くなった場合は、後々、施設に入るかもしれません。その場合のお金は大丈夫なのか？と心配になりますよね？
もちろん、その費用は子どもが負担するものではないかもしれません。しかし、社会人として独立するまでの約20年間の衣食住を、無償の愛で提供してくれたご両親に何か少しくらいは…と考えてもいいのではないでしょうか。
つまり、独身者が死亡保障を検討するかどうかの1つ目の考慮すべき点は、遺された家族の経済状況やその家族への想いが検討に入ってくるということです。
保険発祥の地イギリスでは、保険はラストラブレターと言います。その言葉は上記を表しているのかもしれないですね。
そして2つ目の考慮すべき点は、他の保障と同様に、病気になってからでは加入できないリスクもあることです。
死亡保障に加入するのは、将来、養う家族を持った時に…と思っていても、その時には病気で加入できない可能性があることは考えておく必要があります。
自分の今後のライフスタイルを考えよう
医療保障、介護保障、就業不能保障、死亡保障と説明してきました。
「結局、私はどうしたら？」という方もいるかもしれません。また、「お金に余裕があったら、すべての保険に加入したい！」という方もいるかもしれません。
ただ、そうなれば保険料が家計を圧迫してしまう…。ですので、その保障が必要かどうかを検討する1つの判断基準をお伝えします。
それは、「ご自身の人生設計を考える」ことです。
人生設計をどうするかで、必要な保障や保障の金額も変わってきます。だから、一概に「独身者だから保険は不要」と心を閉ざしてしまうと、いざという時に困ってしまうことがあるかもしれません。
将来的に結婚を考えている、子どもは2人欲しいなど、ご自身の将来をイメージしていくと、最低限、この保障が必要だというものが見えてくると思います。
そう考えると、今後の人生を考えるきっかけとして保険を検討するとよいかもしれません。
生命保険の相談をして加入した方の中には、「生命保険に加入することで大人になった気がする」とか「自分もリスク管理を考えられる年になった」などの意見も多くあります。
日頃考えることのないリスクに対して真剣に向き合うことが、保険を検討することになります。
そんな大切な機会をより良いものにするためには、良きアドバイザーと出会い、相談することだと思います。
ソナミラのコンシェルジュはそんな保険に関するご相談を無料で何度でも承ります。ご相談はオンラインでも対面でも行うことが可能です。
ぜひ一度、ソナミラのコンシェルジュに今後のライフプランについて相談してみてください。
ソナミラ株式会社 金融商品仲介業者 関東財務局長（金仲）第 1010号
