レーシックとICL手術は医療保険の給付対象になる？費用相場も解説

視力矯正手術の選択肢として、レーシック（LASIK）やICL手術（眼内コンタクトレンズ）は多くの人に注目されています。これらの手術を受けることで、眼鏡やコンタクトレンズに頼らない生活を手に入れることができます。

一方で多くの人は、これらの手術に対して、「費用はどのくらいかかるのか？」「医療保険の給付対象になるのか？」といった点に疑問を持つことでしょう。特に、視力矯正手術は原則自由診療となるため、保険適用の有無や条件を理解することは非常に重要です。

この記事では、レーシックとICL手術の費用相場や、どのような場合に医療保険の給付対象となるのかを詳しく解説していきます。さらに、手術費用を少しでも抑えるためのポイントや、医療費控除の活用方法についても触れていきますので、視力矯正手術を検討している方はぜひ参考にしてください。

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レーシックとICL手術の選び方

レーシックとICL手術はどちらも視力矯正手術ですが、どちらを選択するかを決める際には、いくつかのポイントがあります。

それぞれの特徴や適応条件を理解し、どちらが自分に合っているのかを判断しましょう。

レーシックとICL手術の違い

レーシックは、軽度から中等度の近視や、軽度の乱視に適した手術と言われています。

手術においては、角膜をエキシマレーザーで削り、形状を変えることで視力を矯正します。そのため、角膜の厚さが十分にあり、角膜の形状が正常であることが求められます。目の疾患（緑内障や重度のドライアイなど）がある場合や、角膜が薄い場合は手術ができません。

一方、ICL手術は中等度から強度の近視や乱視に適していて、角膜が薄い人や、角膜の形状が異常な人でも手術できます。ですから、レーシックが受けられなかった人でも手術ができる可能性があります。ただし、眼内のスペースが狭い場合や、強度の乱視、緑内障がある場合は適応外となることがあります。

手術は、目の中（虹彩と水晶体の間）に生体適合性の高いレンズを挿入して視力を矯正します。レーシックとは異なり、角膜を削らないため、角膜の薄さに影響されずに手術が可能です。必要であれば、レンズを取り外したり交換したりすることもできます。

レーシックとICL手術どちらを選ぶべき？

レーシックは軽度から中等度の近視・乱視に適しており、費用が安く回復が早いというメリットがありますが、角膜の厚さが重要です。角膜を削ることになるため、一度手術をすると戻すことはできません。また、術後に数年が経過すると近視が戻ってしまう可能性もあります。

ICL手術は角膜を削らないため安全性が高く、将来的な視力変化にも対応しやすいですが、費用が高額で定期的な管理が必要です。

最終的には、自分の目の状態やライフスタイル、この後に解説する費用相場などを参考に、医師と相談の上でどちらの手術が適しているかを決めることが重要です。

レーシックとICL手術の費用相場 

レーシックやICL手術は自由診療に該当するため、手術費用は全額自己負担となるケースがほとんどです。そのため、事前に費用相場を把握しておくことが重要です。

手術の際は、手術費用に加えて、術後の検診やケアにもお金がかかるため、全体的な資金計画が必要になります。それでは レーシックおよびICL手術の費用相場を見てみましょう。

レーシックの費用相場

レーシックの費用は、クリニックの立地、使用する機器や技術、医師の経験、サービス内容などによって異なります。

一般的な費用相場は、比較的古くから行われているスタンダードなもので両眼10万円～20万円程度です。最新技術や、より精密な装置を使用して、角膜形状や視力矯正の精度を高めた手術を行うと20万円～40万円程度かかります。

それぞれの病院によって費用は異なるため、詳しくは、クリニックのサイトなどで確認してみましょう。

ICL手術の費用相場

ICL手術の費用相場は、両眼で約40万円から80万円程度です。費用には、手術後の検診や点眼薬が含まれている場合が多いようです。

また、1年間のアフターケア保証が付き、手術後3か月までは検診が無料となっているクリニックが多くあります。こちらも病院によって費用は異なるため、詳しくは、クリニックのサイトなどで確認してみましょう。

手術費用に影響を与える要因

レーシックやICL手術の費用に影響を与える要因には次のようなものがあります。

1. レンズやレーザーの種類

レーシックでは、使用されるレーザーの種類や技術によって費用が異なります。より高度な技術を用いる場合、費用が高くなる傾向があります。

一方、ICL手術の場合は、使用するレンズの種類によって価格が変わります。例えば、通常のICLレンズに対して、乱視矯正用や強度近視用、遠視用のレンズを用いると追加で費用がかかることがあります。

2. 視力矯正の度数や状態

ICL手術の場合、視力の状態や矯正度数が強い場合、手術が難しくなることがあり、これが手術費用に影響を与えます。

特に高度近視や強度乱視の場合、特殊なレンズや手術の技術が必要となり、追加費用が発生することがあります。

3.クリニックの設備と医師の経験

クリニックの設備や使用する機器の新しさ、医師の経験と実績も手術費用に影響します。そのため、１つのクリニックだけでなく、いくつかのクリニックを比較して検討することが望ましいでしょう。

4.アフターケアと保証内容

手術後のアフターケアや保証の内容も費用に影響します。長期間にわたる無料検診や、再手術保証がある場合は、手術費用にこれらのサービスにかかる費用が含まれているため、総額が高くなることがあります。

5.地域やクリニックの競争状況

クリニックのある地域や周辺の競争状況によって費用が異なります。近くにいくつかのクリニックが存在している場合は、価格競争が起きているかもしれません。

6.保険の適用有無

レーシックやICL手術は、原則、保険適用外となる自由診療ですが、医療費控除を利用することで一部の費用を軽減できる場合があります。

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医療保険の給付対象になるか？ 

レーシックやICL手術は、公的医療保険は適用されませんが、民間の医療保険のオプションを利用して費用を抑えることができる場合があります。

民間医療保険の対応状況

レーシックやICL手術は、視力を矯正することで生活の質を向上させることを目的としています。そのため、美容目的の治療と同様と判断されることが多く、一般的な医療保険では給付対象外となることがほとんどです。

しかし、一部の民間医療保険の特約やオプションでは、レーシックやICL手術を受けることで給付金が受け取れる場合があります。保険会社によっては、視力矯正手術をカバーするプランを提供していることがあるので、手術を受けようと思った際は、事前に加入している保険の内容を確認すると良いでしょう。

生命保険会社のホームページからQ&Aのページにて解説をしている会社もあるので、まずは検索してみるのもよいでしょう。

給付金請求の手順と注意点

医療保険の給付金を申請する際の一般的な手順は以下の通りです。

保険会社によって具体的な手順が異なる場合もあるので、詳細は契約している保険会社のコールセンターなどに確認しましょう。

1.必要書類の準備

病院で入院や手術を受けたことを証明するための書類（入院証明書・手術証明書）を準備します。

これらは、医師や病院の担当者に依頼して、保険会社指定の書式に記入してもらいます。また、病気やケガの診断内容を証明する書類が必要になるケースもあります。

併せて、治療費や入院費の支払いを証明するために、領収書を用意します。保険金の種類によっては、原本が必要な場合もあります。

2.給付金請求書の作成

保険会社から給付金請求書を取り寄せ、必要事項を記入します。多くの保険会社では、ホームページからダウンロードできるほか、郵送での取り寄せも可能です。また最近ではWEB上で請求できる保険会社も増えてきています。

3.書類の提出と保険会社の審査

準備した書類一式を保険会社に提出します。郵送やオンラインでの提出が可能な場合もあるので、保険会社に提出方法を確認しましょう。

その後、保険会社が提出された書類をもとに審査を行います。必要に応じて、追加の書類提出や確認の連絡が来ることがあります。

4.給付金の支払い

審査が完了し、給付金の支払いが承認されると、指定した銀行口座に給付金が振り込まれます。支払いまでに数日から数週間かかることがあります。

5.支払結果の通知

給付金の支払いが完了すると、支払明細書や通知書が送られてきます。内容を確認し、問題がないかチェックしましょう。

手術費用を医療費控除として申告する方法 

レーシックやICL手術の費用は、医療費控除の対象となります。医療費控除を申請することで、所得税の一部が還付される可能性があります。

この医療費控除は、年末調整では申請できません。必ず確定申告が必要です。サラリーマンの方など、普段年末調整だけで１年の税金の申告を終わらせている方は、確定申告を行うことを忘れない様にしましょう。

それでは、申請方法などを確認していきましょう。

医療費控除の概要と適用条件

医療費控除とは、所得税や住民税において、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得から控除することができる制度です。これにより、納税者が支払うべき所得税や住民税を減らすことができます。

控除を受けるために必要な書類と手続き

【必要な書類】
医療費控除の申請をするためには以下の書類が必要です。確定申告までに誤って廃棄してしまうことがないようにしましょう。

・医療費の領収書

手術の費用が記載された領収書が必要です。保険適用外の自由診療ですが、医療費控除の対象ですので、必ず保存しておきましょう。

・医療費の明細書

確定申告書と一緒に提出するための明細書を作成します。これは国税庁のサイトからダウンロード可能です。

・交通費の記録

通院のための交通費も医療費控除の対象です。交通機関を利用した場合の領収書や、交通手段、日付、目的地などのメモを用意します。

・保険金等の支払い通知書

医療保険で受け取った給付金がある場合、その額を控除額から差し引く必要があります。そのため、保険金の支払いを受けた場合はその通知書を保管しておきましょう。

【手続き】

・確定申告書に医療費控除の額を入力します。

国税庁の「確定申告書作成コーナー」にアクセスし、画面の指示に従って必要事項を入力します。

「所得控除」の欄で「医療費控除」を選択し、必要事項（支払った医療費の総額、保険金などの受取額）を入力します。

・医療費明細書の添付

作成した医療費の明細書を確定申告書に添付します。明細書には、手術費用の支払先、日付、金額を記入します。医療費の領収書は原則として提出は不要ですが、税務署から求められた場合に備えて5年間保管します。

・確定申告書の提出

確定申告書と医療費明細書を提出します。電子申告（e-Tax）や郵送、または税務署に直接持参する方法があります。申告期間は通常、翌年の2月16日から3月15日までです。

・還付金の受取

確定申告が受理されると、申告した銀行口座に還付金が振り込まれます。申告から還付金の受け取りまでには、1か月から2か月程度かかることがあります。

正しい知識を身につけ、賢い選択をしましょう 

レーシックもICL手術も視力矯正を行うための手術です。

どちらの手術が良いかは、自分の目の状態やライフスタイルなどから、医師と相談の上で決めることが重要です。費用を抑えるためには、クリニック選びと民間の医療保険、医療費控除の活用がポイントです。

民間の医療保険は特約等で給付金が支払われる可能性があるものの、多くの医療保険では支払いの対象外となっています。加入している保険会社のカスタマーサービスセンター等で、給付されるかどうかを事前に確認することが大切です。

医療費控除は1年間に支払った医療費の総額から保険金などで補填された額を差し引き、さらに基礎控除額を超える部分に対して適用されます。還付されるのは、翌年となるため、生活に影響がないよう総費用について事前に確認しておくようにしましょう。

これを機会に、家計の見直しや医療保険の整理などをしておくと安心です。ご自身だけで難しい場合は、一度お金のプロに相談してみてはいかがでしょうか。

ソナミラでは、コンシェルジュが皆さまの資産運用や家計の見直し、加入保険の分析などをお手伝いしています。相談だけなら何度でも無料です。ぜひ活用してみてください。

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▼参考
医療費控除の明細書
出典：国税庁「医療費控除の明細書」

所得税の確定申告
出典：国税庁「所得税の確定申告」