子なし夫婦に生命保険は不要？必要な保障をケース別に解説

子なし夫婦にとって、生命保険は本当に不要なのでしょうか？確かに、子どもがいない共働き夫婦の場合、必要な生命保険は独身時代とそれほど変わらないと考えられます。死亡保険は不要で、お互いが入院した際に迷惑をかけないよう医療保険だけに加入しておけば十分だと思うかもしれません。

しかし、夫婦のライフスタイルや収入状況は様々です。どのようなケースで生命保険が不要で、どのような場合に必要なのかを、もう少し詳しく検討してみる必要があります。この記事では、子なし夫婦にとって生命保険が不要なケースと必要なケースに分けて、それぞれ解説していきます。

「うちは子どもがいないけれど、本当に死亡保険は不要なのだろうか？」と疑問に感じている人は、ぜひ参考にしてください。保険加入の判断材料として、お役立ていただければ幸いです。

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子なし夫婦に生命保険が不要な場合

子どもがいない夫婦の中には、生命保険は不要だと考える人もいるでしょう。たしかに、ケースによっては死亡保険の優先度が低くなることもあります。では、具体的にどのような場合に、生命保険が不要と言えるのでしょうか。

共働き夫婦で十分な貯蓄があるケース

夫婦ともに安定した収入があり、将来に備えて十分な貯蓄がある場合、死亡保険を準備する優先順位は高くないかもしれません。万一どちらかが亡くなっても、その人が抱えていた債務の返済や、入院治療費などを貯蓄で賄うことができるからです。

ただし、「十分な貯蓄」の定義は人それぞれ異なります。老後の生活資金や介護費用なども考慮し、本当に死亡保険が不要なのか慎重に判断することが大切です。

とはいえ、予期せぬ出来事によって貯蓄が思うようにふえない可能性もあります。リスクに備える意味でも、最低限の死亡保険を用意しておくことをおすすめします。

共働き夫婦でそれぞれが独立した財布で生活しているケース

共働きの夫婦で、お互いが別の財布で生活をしている場合も保険は不要かもしれません。このケースでは、夫婦は独立して家計管理を行なっていますので、万一のことがあったときの費用はあまり考える必要がないと考えられます。

しかし、夫婦には民法で規定された義務があることも事実です。その義務の中には扶助義務というものがあります。もし、自分自身が高度障害状態や要介護状態になった場合は、パートナーに扶助義務が発生します。そのときにパートナーが、仕事と家事、介護を担うにはあまりにも責任が大きすぎます。このようなときにパートナーに負担をかけたくないということであれば、死亡保険に付加されている高度障害保険金などは安心できる機能だと言えるでしょう。

子なし夫婦に生命保険が必要な場合

一方で、子どもがいない夫婦でも、生命保険が必要不可欠なケースがいくつかあります。ライフスタイルや収入状況によっては、万一の際の経済的リスクに備えて適切な保障を準備しておくことが賢明です。

どちらか専業主婦（主夫）であるケース

共働きでない夫婦、つまり片方が専業主婦（主夫）である場合、生命保険の必要性が高まります。働き手である配偶者に万一のことがあると、専業主婦（主夫）であるパートナーの生活が一変してしまう可能性があるためです。

受給対象であれば遺族年金を受け取れますが、住宅費や生活費の確保が困難になるリスクを防ぐためにも、収入のある方に十分な死亡保険をかけておくことが不可欠です。

また、専業主婦（主夫）の人も、自身の病気やケガによる収入減に備えて、医療保険への加入を検討しましょう。家事や育児に専念できなくなった場合のサポート体制を整えておくことも大切です。

共働き夫婦で双方の収入で家計が成り立っている

共働き夫婦の場合、二人の収入を前提に家計が成り立っていることがよくあります。しかし、そのような状況でどちらかが亡くなってしまうと、遺された配偶者の生活が一気に苦しくなるリスクがあるのです。

一般的に、一人暮らしの生活費は、夫婦二人の生活費の約70％程度＊になると言われています。世帯人数が減っても、住宅費や光熱費などの固定費はさほど変わりません。むしろ、夫婦の場合は二人分まとめて買い物をすることで得られる割安感が、一人になると逆に割高に感じられるケースもあります。

＊ 生命保険文化センター　生命保険に関するQ&A「生命保険の加入金額の目安は？」

そのため、共働き夫婦は互いの収入が途絶えたときのダメージを想定し、万一の際の生活資金や葬儀費用などを補填できる死亡保険に加入しておくことをおすすめします。それぞれの収入に見合った保険金額を設定し、遺された人の生活を支えられるよう備えましょう。

夫婦ともにフリーランスであるケース

共働き夫婦の中でも、夫婦ともにフリーランスとして働くケースがあります。ランサーズ株式会社が行った調査「新・フリーランス実態調査2021-2022年版」によると、フリーランス人口は近年増加しつつあります。当然、フリーランス同士の夫婦も増える傾向にあると推測できます。なぜならば、フリーランス人口が増えているということだけでなく、フリーランス同士の結婚は、仕事面でのリスク分散にもなり、互いの理解も得やすいというメリットがあるからです。

しかし、フリーランスの場合、サラリーマンと比べて公的保障が手薄になる点には注意が必要です。フリーランスは国民年金の加入者であるため、障害を負って働けなくなったときに受けられる保障は、障害基礎年金のみです。会社員であれば受給できる傷病手当金の制度はありません。

そのため、フリーランス夫婦は、どちらかが病気やケガで働けなくなった際の収入減に備える必要があります。医療保険や就業不能保険に加入し、万一の治療費や所得補償を確保しておくことが不可欠です。

また、死亡保険は「高度障害保険金」がある点にも注目しましょう。この高度障害保険金は、事故や病気で重度の障害が発生し、働けなくなった場合に保険金が支払われます。夫婦そろってフリーランスの場合、死亡保険も検討しておくと安心です。

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子なし夫婦におすすめの保険

それでは、子なし夫婦が検討すべき保険にはどのようなものがあるのでしょうか。ライフスタイルや収入状況に合わせて、以下の保険をチェックしてみましょう。

医療保険

貯蓄額が少ない子なし夫婦は、病気やケガによる治療費や収入減に備えて、医療保険への加入がおすすめです。医療保険は、入院や手術、通院などの際に、決められた額の給付金を受け取れる保険です。

特に40代以降は、がんや生活習慣病のリスクが高まるため、医療保険が必要だと感じる機会も増えていきます。自分たちの生活スタイルや予算に合わせて、必要な保障内容や給付金額を選びましょう。

なお、医療保険の保障内容は、入院日数や手術の種類によって細かく分かれているため、加入前に各社の商品内容を比較することが大切です。保険料の安さだけでなく、保障内容のバランスの取れた医療保険を選ぶようにしましょう。

就業不能保険

共働き夫婦の場合、特に夫婦ともにフリーランスであれば、病気やケガによる長期の収入減に備えるために、就業不能保険への加入も検討しましょう。就業不能保険は、病気やケガで働けなくなった際に、一定期間、毎月決まった額の給付金を受け取れる保険です。

医療保険の給付金だけでは、長期間の収入減をカバーしきれない可能性があります。夫婦二人の収入が途絶えるリスクに備えて、就業不能保険で万一のときの生活資金に備えておくと安心です。

ただし、就業不能保険は、保険会社によって、給付の対象となる病気やケガの範囲が異なります。例えば、うつ病などの精神疾患が保障の対象外となっているケースもあるため、加入前に必ず確認しておきましょう。

死亡保険

夫婦の片方が専業主婦（主夫）の場合や、共働きでも収入格差がある場合は、収入の多い人に死亡保険をかけておくことをおすすめします。自分たちの生活スタイルや将来設計に合わせて、必要な保険金額を設定しましょう。

また、将来的に子どもを望む可能性がある夫婦は、保険料が安い若いうちに死亡保険に加入しておくのもよいかもしれません。子どもができてから保険に入ろうとすると、加入時の健康状態によっては、断られたり、保険料が高くなったりする可能性があるためです。

ただし、現時点で必要のない高額な死亡保険に加入するのは賢明とは言えません。まずは、自分たちの生活状況から本当に必要な保障を見極めることが大切です。保険は、ライフスタイルの変化に合わせて、定期的に見直しを行うことも忘れないようにしましょう。

生命保険に関する相談場所はどこがいい？

子なし夫婦にふさわしい生命保険の選び方は、ライフスタイルや収入状況によって異なります。自分たちに最適なプランを見つけるには、どのようにすればよいのでしょうか。

それぞれに万一のことがあると想定して必要な保障を考える

生命保険選びの第一歩は、夫婦それぞれに「もしも」のことがあった場合を想定し、必要な保障を洗い出すことです。例えば、「パートナーが亡くなった場合の生活費はどのくらい必要か」「病気やケガで働けなくなった場合の治療費や収入減をどう補うか」など、具体的なケースを想定して考えてみましょう。

また、両親が近くに住んでいる場合は、いざというときに援助を頼める可能性も視野に入れましょう。あまり非現実的な想定をするのではなく、自分たちの生活に即した必要保障を導き出すことが肝心です。

保険のプロに相談する

とはいえ、保険選びの際に考えるべき「万一」のケースを自分たちだけで洗い出すのは骨が折れる作業です。保険のプロ、すなわち保険代理店や保険会社に相談するのもよいでしょう。

ただし、保険代理店や保険会社によって、扱っている商品の種類やサービス内容が異なります。相談する際は、複数の保険代理店や保険会社を比較し、自分たちのニーズに合う提案をしてくれるところを選ぶようにしましょう。

保険の専門家に相談するのに抵抗がある人は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのもおすすめです。FPは、保険だけでなく、資産運用や税金対策など、幅広い金融知識を持っているため、より総合的なアドバイスがもらえるはずです。

ただし、FPへの相談は有料になることが多いため、まずは無料の保険相談からスタートしてみるのもよいかもしれません。大切なのは、自分たちに合った保障を見つけるために、できる範囲でプロの意見を参考にすることです。

子なし夫婦でも保険が不要とは言えない

結婚生活にはさまざまなリスクが潜んでおり、予期せぬ出来事に遭遇することもあるでしょう。子どものいない夫婦における生命保険の重要性は、子育て世帯に比べて決して低くありません。

「子どもがいないから保険は不要」というのは、あまりに短絡的な考え方だと言えるでしょう。たしかに、ライフスタイルや収入状況によっては、独身時代の保険で十分な夫婦もいるかもしれません。しかし、それが本当に自分たちの将来を守る備えとして機能するかは、慎重に見極める必要があります。

保険の必要性は、夫婦の年齢や健康状態、働き方、収入のバランス、貯蓄額など、実に様々な要素が絡み合って決まるものです。さらに、これまでの病歴など個人的な背景も大きく影響します。例えば、両親をがんで亡くしたという経験がある夫婦は、がん保険や先進医療特約への関心が高いかもしれません。また、片方の実家が遠方にあるという場合は、もしもの際の帰省費用なども保障に組み込みたいと考えるかもしれません。

このように、保険選びでは、夫婦それぞれの価値観を反映させることが何より大切です。ただ、すべてのリスクを想定することは難しいものです。

だからこそ、保険のプロに相談し、客観的なアドバイスを受けることが重要です。自分たちだけでは思いつかなかったリスクや、見落としていた保障のニーズに気づくことができるはずです。

保険は、万一の際の経済的なセーフティネットであり、家族を守る大切な備えです。ましてや子どものいない夫婦は、お互いが頼れる存在であるだけに、二人三脚でリスクに備えていく必要があります。そして、保険のプロと相談を重ねながら、自分たちに最適なプランを選択していきましょう。生命保険は、ライフスタイルの変化に合わせて、定期的に見直しを行うことも大切です。

子なし夫婦だからこそ、お互いのために、賢明な保険選びを心がけたいものです。備えあれば憂いなし。二人の未来を守るために、しっかりとリスクに向き合っていきましょう。

ソナミラでは、コンシェルジュが保険や運用に関するご相談を承っています。相談だけなら何度でも無料です。ぜひ一度、ソナミラのコンシェルジュに相談してみてください。

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▼参考
フリーランスの数
出典：【ランサーズ】新・フリーランス実態調査2021-2022年盤