30代の生命保険金の平均額はどのくらい？保険料の目安をご紹介

30代は結婚・子供の誕生・マイホームの購入・仕事で役職がつくなどといった重大なライフイベントを迎える方が多い世代です。特に結婚し子供が生まれると、家族の暮らしを守っていかなければなりません。
そこで、もし自分に万一のことがあったときでも、家族が安心して暮らせるように、生命保険に加入しておくことがとても大切です。

この記事では、実際に30代の人がどのくらいの生命保険金額に加入しているのか？その保険料の平均額についても紹介していきます。周囲の人には相談しにくい場合もあると思うので、特にこれから生命保険の加入を検討している方は、1つの目安にしてみてくださいね。

生命保険金額の平均（全生保）

それでは、30代が実際に加入している死亡保険金額の平均について「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」から、見ていくこととしましょう。
ここからは、1965（昭和40）年から3年ごとに行われている生命保険に関する全国実態調査の直近3年分の結果を紹介していきます。

世帯主の死亡保険金額の平均

30代の世帯主が加入している死亡保険金額の平均は、以下のとおりです。

上記の2015（平成27）年～2021（令和3）年の過去3年分を比較してもわかるように、30代の死亡保険金額は、だんだんと減っています。
これより過去を遡ってみても、統計を採るごとに減少傾向にあることが分かりました。

配偶者の死亡保険金額の平均

30代の配偶者が加入している死亡保険金額の平均は、以下のとおりです。

共働きの家庭が増えてきているにも関わらず、世帯主でない方（配偶者）の死亡保険金額も減少傾向にあることがわかります。
このように、世帯主・配偶者ともに死亡保険金額が年々減少している背景は次の2点が考えられます。

1つ目に、医療が発達した現代において、30代はまだまだ身体的に若く、不慮の事故に遭遇しない限り、病気で死亡するリスクが極めて低いこと。
2つ目は、2020（令和元）年に新型コロナウィルスが世界的に蔓延したことが引き金となり、年々物価が高騰し家計が圧迫されつつある中で、保険料にお金をかける余裕がなくなっていること。

考えられるあらゆるリスクに備えて、保険に加入しておくことが必要であると理解しつつも、今の生活を守っていくだけで精一杯という家庭が増えてきているのが現実です。
そういった家庭が増えてきている中で、死亡保障を手厚くするよりも、特に重篤な病気になった時や、介護状態になった時を想定し、それにかかる費用を保障する生命保険を検討する方も増えています。

そこで次に、30代の多くが加入している医療保険・がん保険・介護保険の平均金額をご紹介します。

世帯主の医療保険（疾病入院給付金日額）の平均金額

30代の世帯主が加入している医療保険（疾病入院給付金日額）の平均は、以下のとおりです。

世帯主の疾病入院給付日額の平均は30~34歳で9,000円程度、35～39歳では１万円を越えて増加傾向にあることがわかりました。
入院をすると、場合によっては長期で仕事を休む必要も出てくることでしょう。その場合、収入が減ってしまうことが多い為、入院にかかる費用の補填というよりは、生活費に充当することが目的という方も近年増加傾向にある様です。

30代半ばで子どもを持つという方も増加の一途をたどっており、そのような中、世帯主の収入が減るとやはり不安だという思いから、入院日額を引き上げるというケースが考えられます。

配偶者の医療保険（疾病入院給付金日額）の平均金額

30代の配偶者が加入している医療保険（疾病入院給付金日額）の平均は、以下のとおりです。

30代の世帯主の疾病入院給付金日額が、30代後半になって増額している一方で、配偶者の疾病入院給付金日額はさほど変化はありません。
これは、世帯主の入院中の収入減をカバーしたいという意味合いとは異なり、世帯主の収入より配偶者の収入の方が少ないことが関連しているのではないでしょうか。

配偶者が入院した場合の収入減は仕方のないこととして捉えていて、その場合の入院給付金は配偶者の治療費に充てるという意味合いがあると推測できます。

世帯主のがん保険・がん特約の入院給付金日額の平均

30代の世帯主が加入しているがん保険・がん特約の入院給付金日額の平均は、以下のとおりです。

前述の疾病入院給付金日額と比較して、がんについての入院給付金日額の方が高額な理由は、やはり“がん”という病気の治療には、かなりのお金が必要になると、ほとんどの方が認識されている結果だと言えます。

また、近年ではがんを通院のみで治療をする場合も多く見受けられます。
よってその場合は、入院給付金の支給対象外となる為、がんと診断されると一括でまとまった金額が支給される一時金タイプの特約もつけておくと安心です。

また、高額な先進医療を受けた際に、その技術にかかる費用を受け取れる特約が付いた商品もあるため、特にがんのリスクに備えておきたい方はそちらも検討してみるといいですね。

配偶者のがん保険・がん特約の入院給付金日額の平均

30代の配偶者が加入しているがん保険・がん特約の入院給付金日額の平均は、以下のとおりです。

配偶者のがんにおける入院給付金日額も、前述の疾病入院給付金日額と比較すると1,100円程度高額になっていることが分かります。
やはり、がんに罹患するリスクと治療の大変さを鑑みてのことだと考えられます。

世帯主の介護保険・介護特約給付金月額の平均

30代の世帯主が加入している介護保険・介護特約給付金月額の平均は、以下のとおりです。

介護というと老後の備えだと思ってしまいがちですが、ここでは30代の方が加入している介護保険について紹介しています。
よって、30代の方が要介護状態になった時の保障をイメージしてください。

30代の方が要介護状態になるケースとしては、例えば不慮の事故等で寝たきりの生活を余儀なくされた、あるいは重篤な病気になり、人の助けがないと生活に支障を来してしまう様になった場合などです。
働き盛りの30代でそういった要介護状態になってしまうと、もちろん働けなくなってしまい、収入も激減してしまうことが十分に考えられます。そうなった時に家族の生活を少しでも守れるようにしておくことも大切です。

また、保険は年齢が若い時に加入すれば、保険料がその分安く設定されるのが一般的です。
その為、30代のうちから老後に備えて介護保険に加入している人もいると考えられます。

保険料の平均額（全生保）

30代の死亡保険金額が年々下がっている一方で、保険料はどのくらいを支払っているのかについても、とても気になる部分かと思います。
同じく「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」から見ていきましょう。

世帯の保険料平均額

１世帯が加入している生命保険の年間保険料の平均は、以下のとおりです。

30~34歳の世帯主の平均保険料額は26.2万円/年で、35～39歳は38.2万円/年と、30代前半と後半でおよそ12万円も増加していました。
これは、晩婚化や出産の高齢化が影響していると言えるでしょう。

生命保険というのは、加入する時の年齢と性別、既往歴（持病があるか）等によって保険料が変わります。
20代と30代とでは、まだまだ若く病気にかかるリスクがさほどないにしても、やはり年齢が上の30代の方がハイリスクとなります。

つまり、病気やケガを負うリスクが高ければ高いほど、保険料が高額になっていくという訳です。
結婚を機に生命保険に初めて加入する、または保険を見直すケースが多い為、晩婚化が進んでいる現代においては、30代後半で生命保険の保険料が急激に上がるという現象が起きているのではないでしょうか。

世帯の年収における保険料の割合

1世帯の年収における保険料の平均割合は、以下のとおりです。

こちらは、1世帯の年収に対する生命保険料の平均比率を表したものです。

例1）世帯主33歳・妻・子供2人の4人家族で、夫婦の合計の年収が500万円の場合

500万円×5.1%（30~34歳の比率）＝25.5万円
上記の家族構成の場合、年間25.5万円（2.1万円/月）を保険料として支払っている場合は、平均的な金額を払っていると言えそうです。

例2）世帯主38歳・妻・子供2人の4人家族で、夫婦の合計の年収が800万円の場合

800万円×5.9%（35~39歳の比率）＝47.2万円
上記の家族構成の場合、年間47.2万円（3.9万円/月）を保険料として支払っている場合は、平均的な金額を払っていると言えそうです。

ぜひ、ご自身のご家庭の年収にあてはめて、計算してみましょう。

保険料だけで判断するのは早計？

以上、30代の人の死亡保険金額の平均、その他特定の保障に関する給付金額・保険金額の平均金額、それらの保険料の平均額について見ていきました。
これから、結婚・出産をする方、マイホームを検討中の方、はたまたキャリアアップされる方など、30代はライフステージが大きく変化する年代と言っても過言ではありません。

そんな節目の時に、生命保険の加入を検討したり、今現在の保険を見直したりすることはこれからのあなたの人生にとって、とても意味のあることです。
この記事を読んで、自分がどんな保険に入るべきかの1つの目安にしてみてください。

今回は触れてはいませんが、実は生命保険には“掛け捨て型”と”貯蓄型”があり、次のような特徴があります。

• 掛け捨て型は、貯蓄型と比べて保険料が安いのにもかかわらず、大きな死亡保障が確保できる。しかし、その反面、保険金を受け取る事象が起こらなかった場合でも、支払った保険料は返ってこない。
• 貯蓄型は、掛け捨て型と比べて保険料が高く、掛け捨て型ほど大きな保障は確保できない。しかし、ある一定の期間が経過したときに解約すると、解約返戻金が受け取れる。

したがって、一概に保険料が高い・安いということだけで保険の良し悪しを決めるのは注意が必要です。
もし、自分の判断だけでは不安だと感じる場合は、保険のプロに相談してみることをおすすめします。

ソナミラのコンシェルジュには、何度でも無料で相談をすることが可能です。
自分に合った保険がどんなものなのかに悩んだら、一度ソナミラのコンシェルジュに相談してみてはいかがでしょうか。

▼参考
2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」(2021年12月発行)
生命保険に関する全国実態調査｜調査活動｜公益財団法人　生命保険文化センター (jili.or.jp)